Masato Noda

Policy advisor, 2016 G7 Summit Civil Society Platform, Japan.

Masato Noda (Japanese: 野田 真里, Hepburn: Noda Masato) is a Japanese economist and associate professor of sustainable development in the College of Humanities of Ibaraki University, as well as a research fellow of the university's Institute for Global Change Adaptation (ICAS). He is also a board member of the Japan Society for International Development.

Early life and education

Noda completed a master's degree in theoretical economics and economic history at Waseda University in September 1995.

政治経済学部経済学学科卒業(経済発展論）、早稲田大学大学院経済学研究科修士課程修了(経済発展論）、De La Salle University大学社会開発研究所学術交換留学、名古屋大学大学院国際開発研究科博士後期課程満了（ABD)、ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス(LSE)大学院社会政策研究科市民社会研究センター修了

Professional career

• Economic development theory, International Development Studies and International Cooperation research, sustainable development, human security, social development (regional development, human development and education development), (endogenous development theory of Buddhism and development), NGO / NPO citizen social research.
• Southeast Asia , the Mekong region ( Thailand , Cambodia , Laos , Myanmar , Vietnam ), Pacific Ocean island countries , Mie Prefecture (especially Ise-Shima region), Ibaraki Prefecture , and the Aichi Prefecture.
• シャンティ国際ボランティア会カンボジア事務所文化・社会開発プログラムコーディネーター(併任）第2回国連人間居住会議日本NGOフォーラム事務局次長、日本学術振興会特別研究員、名古屋大学大学院国際開発研究科助手(助教）、中部大学国際関係学部准教授（併任）人間の安全保障研究センター研究員、ボランティアNPOセンター顧問、ローンテニス部顧問・総監督を経て現職。
• 現在の兼務：国立大学法人名古屋大学大学院国際開発研究科「NGO論」講師、国立大学法人筑波大学教育開発国際協力研究センター（CRICED）学外共同研究員、国立大学法人広島大学教育開発国際協力研究センター（CICE）客員研究員、早稲田大学アジア太平洋研究センター客員センター員（「開発と人権」）、プノンペン王立大学大学院開発学研究科・教育研究科客員准教授
• 学会：国際開発学会理事(元本部事務局長、常任理事・大会組織委員長・各大会プログラム委員長、東海支部事務局長、第3回春季大会(名古屋大学）事務局長、大学院生部会第2代主査）、日本国際経済学会会員、日本平和学会会員、日本国際地域開発学会会員、日本比較教育学会会員、日本評価学会会員、人間の安全保障学会会員、日本ＮＰＯ学会会員。
• 公的・社会貢献活動：2016G7サミット市民社会プラットフォーム共同事 務局・国際協力NGOセンター(JANIC)政策アドバイザー（G7サミット、持続可能な開発のための2030年アジェンダ、国会対策担当）。、一般財団法人自治体国際化協会(CLAIR)地域国際化推進アドバイザー、一般財団法人地球子ども村評議員等。
• ベトナム）、太平洋島嶼国、三重県(特に伊勢志摩地域）、茨城県、愛知県等。

History of research

• 主な研究・教育：国立大学法人名古屋大学大学院国際開発研究科客員研究員・同教育学部非常勤講師、国立大学法人筑波大学大学院生命環境科学研究科・同国際総合学類非常勤講師、国立大学法人お茶の水女子大学文教育学部非常勤講師、早稲田大学現代政治研究所特別研究員、早稲田大学21世紀COE「アジアの社会開発」研究員、慶應義塾大学東アジア研究所研究員等。
• 主な公的活動：カンボジア総選挙国際選挙監視団日本政府代表、日本国政府第5回日本・太平洋諸島フォーラム首脳会議有識者会議委員、外務省ODA評価有識者会議委員(各国国別・重点課題別評価主任)、国際協力機構(JICA)ベトナム初等教育開発調査国内支援委員、同「貧困削減と人間の安全保障」研究会委員、タイ王国政府農業・協同組合省評価アドバイザー、日本貿易振興機構・アジア経済研究所「初等教育の普遍化」研究会委員、三重県市民活動ボランティアセンター設立準備委員・運営委員、三重県国際交流財団奨学金審査員、春日井市総合計画策定委員・コミュニティ開発部会長等。
• 主な社会貢献活動：NGO-外務省定期協議会・連携推進委員会副座長、NGO-JICA協議会委員、名古屋NGOセンター理事(政策提言委員長代行、国際理解・開発教育委員長、地域NGO活性化委員長)、カンボジア市民フォーラム世話人、地雷廃絶日本キャンペーン地域コーディネータ

Publications

• (Co-author) "Toward the Asia of sustainable development," University Press Keio, 2013.
• (Co-author), "International Health Studies, Third Edition" Kyorin Shoin, 2013.
• (Jun Nishikawa, Shimomura Kyomin, co-written and edited with Motoki Takahashi), "Rethinking the development - conversion to the world and international cooperation of Japan," Japan Hyoronsha, 2011. Same, Korean version, 2012
• (共著）『貧困のない世界を目指して』日本評論社、2010年
• (共著）『国際開発学入門－開発学の学際的構築』勁草書房、2009年。2010年国際開発学会特別賞受賞。
• (共著）『共働体主義－中間組織が開くオルタナティブ』慶應義塾大学出版会、2009年。
• (共著）『ベトナムにおける初等教育の普遍化政策』明石書店、2008年。
• (共著）『東アジアの社会運動と民主化』明石書店、2007年。
• (共著）『人間の安全保障－貧困削減の新しい視点』国際協力出版会、2007年。
• (共著）『社会科学を再構築する－地域平和と内発的発展』明石書店、2007年。
• (共著）『グローバル・ナショナル・ローカルの現在』慶應義塾大学出版会、2006年。
• (共著）『教室から世界へ　開発教育・国際理解教育虎の巻』東信堂、2006年。
• (共著）『アジアの内発的発展』藤原書店、2001年。
• （西川潤との共編著）『仏教・開発・NGO――タイ開発僧に学ぶ共生の智慧』新評論、2000年。
• (共著）『人類の未来と開発・岩波講座　開発と文化第7巻』岩波書店、1998年。
• (単著）「小島嶼開発途上国(SIDS)ツバルにおける「自律的」発展の可能性」、『貿易風』Vol. 7, 2012年。
• (単著)'Democratizing Community Development and Buddhism in Cambodia', Asia-Pacific Forum, No. 36, , 2007.
• (単著）「NGOマネジメントにおけるアカウンタビリティ向上と組織学習」、『国際開発研究フォーラム』18、2001年。
• （馬籠久美子との共編訳著）マハ・ゴサナンダ『微笑みの祈り－智慧と慈悲の瞑想』春秋社、1997年。
• (執筆分担）『国際協力用語集・第4版』国際開発ジャーナル社、2014年。
• 他多

External links

• 茨城大学地球変動適応研究機関(ICAS)[1]、一般社団法人サスティナビリティ・サイエンス・コンソーシアム(SSC)　[2]、サスティナビリティ学連携研究機構(IR3S)[3]
• 2016G7伊勢志摩サミット市民社会 プラットフォーム
• 認定NPO法人国際協力NGO センター
• 国立大学法人名古屋大学大学院国際開発研究科(GSID)[4]
• 国立大学法人筑波大学教育開発国際協力研究センター(CRICED)[5]
• 国立大学法人広島大学教育開発国際協力研究センター(CICE)[6]
• 早稲田大学アジア太平洋研究センター客員センター員(WIAPS)[7]
• プノンペン王立大学(RUPP)
• ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス(LSE)

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